原価計算には多くの計算方法があって理解することがとても大変に感じてしまいます。
しかし、「もの」や「サービス」を取り扱っている会社にとって、原価を把握して経営に活用することは非常に重要なことです。
原価とはどのようなものか、原価を計算する方法にはどんな考え方があるのか、について説明します。
１．原価計算とはなにか
原価計算とは企業が「もの」を作った時に、その「もの」を作る時にいくらかかったのかを算出する計算のことを言います。
ひとつの「もの」を作る時には、原材料を購入するための代金、「もの」を作るのに働いてくれた従業員の給料、工場の機械を動かすための電気代、など様々なお金がかかります。
それらを求める方法を原価計算と言いますが、原価計算は製品を販売する価格（売値）を決めるために重要な情報になりますし、コスト削減などの経営改善にとっても有用なデータを提供してくれるものです。
正しい原価計算を用いて企業経営に役立てることが経営者にとってはとても大切なことだと言えるでしょう。
２．原価の種類
実は「もの」の値段にはいくつかの種類があります。
これは「もの」の見方、つまりどうやって価値を計るかによって計算の方法が異なるからです。
例えば、今期末までにこの製品を作るのにかかった原価とこの製品が完成するまでにかかった原価では計算すべき時間（期間）が違いますので、当然原価が異なります。
このように原価にはいくつかの種類がありますので、それぞれについて説明します。
（１）標準原価と実際原価
標準原価とは、その「もの」を作る時に標準的にはいくらかかるのかを表すものです。
その「もの」を作成する前にあらかじめ求められる原価で、「もの」を作る時の基準値として設定することができるものです。
これに対して実際原価とは実際にその「もの」を作る時にかかったお金のことで、事後的に算出される原価のことです。
つまり、時間的な違いという面では、「もの」を作る前に計算することが可能な原価が標準原価で、「もの」を作ってから求められる原価が実際原価であると言うこともできます。
標準原価と実際原価の差額（原価差異）を分析して、その原因を調べて、原価計算の精度を向上することが可能になりますので、標準原価を設定して実際原価との差額分析を行うことには非常に大きな意味があるのです。
また、差額分析によって、実際原価ではなく標準原価の設定に誤りが見つかるケースもありますので、翌期以降の標準原価設定にも大きく役立つ場合があります。
（２）製品原価と期間原価
企業会計原則には、期間損益を計算する場合は収益と対応関係にある費用を当期費用として計上すべきであるという「費用収益対応の原則」があります。
この原則を踏まえると、対応関係としてその「もの」の売上に対して原価を認識する「製品原価」と会計期間を重視して当期の収益に対して原価を認識する「期間原価」とに分かれます。
（３）全部原価と部分原価
「全部原価」とは、商品やサービスにより発生する全ての製造原価に販売費及び一般管理費を加えて集計したものを言います。
また、「部分原価」とは「全部原価」のうちの一部分だけを集計したものを言います。
「部分原価」で最も大切なのは、変動直接費および変動間接費だけを集計した直接原価（変動原価）と言われるものです。
３．原価の形態別分類
原価にはどのような要因から発生しているのかという視点で「材料費」「労務費」「経費」の3つに分けることができます。
（１）材料費
材料費とは「もの」を作る原材料を仕入れたり購入したりする時に発生するものです。
例えば、パン屋であれば小麦粉の仕入れにかかるお金が材料費になります。
（２）労務費
労務費とは「もの」を作ってくれた人に支払う賃金のことをいいます。
正社員支払う給与や賞与だけではなく、アルバイトやパートの人に支払う給料も労務費になります。
（３）経費
材料費と労務費以外に「もの」を作るのにかかった費用を経費としています。
例えば、水道光熱費、交通費、など細々としたものも含めてたくさんの種類があります。
４．原価計算の手順
原価計算をするためには「原価計算基準」というルールに則って算出することが大原則ですが、原価計算基準には多くの原価計算の種類が記載されています。
具体的には以下の10種類があります。
- 実際原価計算
- 標準原価計算
- 個別原価計算
- 単純総合原価計算（１つの生産工程から同種の製品を作成する場合）
- 等級別総合原価計算（１つの生産工程から同種の製品を複数の等級を作成する場合）
- 組別総合原価計算（１つの生産工程から異なる製品を作成する場合）
- 工程別総合原価算（複数の生産工程から同種の製品を作成する場合）
- 加工費工程別総合原価算（複数の加工生産の工程から同種製品を作成する場合）
- 直接原価計算
- 全部原価計算*（*原価計算基準には記載されていません）
それぞれの概要について説明します。
（１）実際原価計算
実際原価計算は、前述した実際原価（「もの」の製造に実際に発生した実績値）をベースに原価を計算する方法です。
この方法は個別原価計算と総合原価計算に分類することができます。
個別原価計算は個別に受注した製品の原価計算に適している方法であり、また、総合原価計算は大量に製品を生産する場合に適している方法です。
実際原価計算は財務諸表を作成する場合には必須の作業となります。
（２）標準原価計算
標準計算は、前述した標準原価（「もの」を製造するためにあらかじめ見積もった予測値）をベースに原価を計算する方法です。
この方法は統計的な手法を活用して、材料費や労務費などの形態ごとに製品1単位あたりの原価を設定して原価標準を設定します。
標準原価は予算の策定などに利用することができますが、計算が複雑になってしまうことで作業負担が重くなる可能性があります。
（３）個別原価計算
個別原価計算は、前述の通り、1つの製品ごとに原価を計算する実際原価計算の１方式です。
この計算方法は、船の製造や特注の機械などのように製造指図書を用いて個別に製造する受注生産方式の場合に採用されるものです。
（４）単純総合原価計算
単純総合原価計算とは１つの製品を販売予測をベースに大量生産する場合に利用される原価計算の方法とです。
単純総合原価計算は製造工程数に応じて、「単一工程単純総合原価計算」と「工程別単純総合原価計算」に分けられます。
（５）等級別総合原価計算
等級別総合原価計とは、同じ種類の製品を、大きさ、重さ、品質（素材）、形状、などによって等級別に分ける場合に利用する原価計算の方法です。
等級別総合原価計算は製造工程の数により、「単一工程等級別総合原価計算」と「工程別等級別総合原価計算」に分けられます。
（６）組別総合原価計算
組別総合原価計算とは種類の異なる複数の製品を大量生産するような場合に利用される原価計算の方法です。
組別総合原価計算は製造工程の数により、「単一工程組別総合原価計算」と「工程別組別総合原価計算」に分けられます。
（７）工程別総合原価計算
工程別総合原価計算は、複数の生産工程があって製品を大量生産するような場合に利用される、生産工程別に原価計算をする方法です。
工程別総合原価計算には「累加法」と「非累加法」があります。
累加法は、前工程で完成した原価を次の工程がスタートする時点で前工程の費用として投入する方法です。
一方、非累加法には各工程別に原価計算をする方法とそれぞれの原価要素別に全ての工程を集約して計算する方法があります。
（８）加工費工程別総合原価計算
加工費法とも言われる工程別総合原価計算の一種で、加工費だけについて工程別計算を行う方法です。
材料費については工程別計算を行わないで、全ての工程を単一の工程とみなして計算するものです。
各工程別の加工費を集計したものに材料費を加えて完成品総合原価が計算されることになります。
（９）直接原価計算
直接原価計算とは、製品にかかる製造費用を「固定費」と「変動費」に区分し、変動費を中心に原価を計算する方法です。
一方、経営者がコントロールすることができない固定費は期間費用として処理する原価計算手法です。
（１０）全部原価計算
全部原価計算とは、利益を生み出すために使われた原価の間には優劣はなく全て同じであるとみなす原価計算の方法です。
固定費や変動費などの区分がないため簡便に計算できますが、損益構造の分析には役に立たないというデメリットがあります。
売上原価について詳しく知りたい方は、「売上原価ってどんなもの？売上原価を管理する目的とは」の記事も参考にしてみてください。
原価計算まとめ
以上のように原価計算の方法には様々な考え方があります。
自社の原価計算にはどの考え方が一番適しているのか、どの方法を採用するべきなのか、といったことについては、税理士や財務コンサルタントの人とも相談をして決定されてはいかがでしょうか。
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